近年、「サステナビリティ情報」に関する開示は、社会的な関心が高まっている項目の一つであり、コーポレートガバナンス・コードの改訂等で開示の充実に向けた取組みが進められています。
今回公開された動画は、国内外におけるサステナビリティに関する開示の動向や有価証券報告書の開示例について解説しています。
SDGs/ESGに取り組まないリスクとして、レピュテーションにより企業ブランドの価値が下がる、人材確保（特にZ世代の若手）が困難になる、資金調達が難しくなる、機会損失などがあげられます。
SDGs/ESG視点をコミュニケーション戦略に組み込む際、多くの場合、短期的なリソースやコストが必要になります。限られたリソースで会社の経営とSDGs/ESGに貢献をするためには、誤った解釈でコミュニケーションを設計しないことが大切です。企業の発信するメッセージと異なるコミュニケーションやアクションは、場合によって批判の対象になります。また、小さな活動から始めることでコストを抑えられ、継続的な取り組みへのハードルが低くなります。この取り組みを企業理念やパーパスに盛り込めれば、ヘッジファンドや短期売買をもくろむ投資家からの過度な要求を排除することにも繋がります。
金融庁では、記述情報の開示の充実に向けた取組みとして、「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」「事業等のリスク」「経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（MD&A）」「コーポレート・ガバナンスの状況等」等の項目について、解説動画を配信しています。
また、｢記述情報の開示の好事例集2021｣も開示されているので、SDGs/ESG視点からどのようなコミュニケーション戦略を施策したら良いか悩んでいる組織は参考にできる要素が多くあると思います。