企業のステージの変化によって、広報の目的や手法も変わります。
自社のステージに合わせた効率的な広報活動のためには、社内で広報業務のエキスパートを育成することが必須です。
企業規模や事業内容に関わらず、その企業には必ずストーリーがあるはずです。
そのストーリーを最大限に輝かせるために、私たちが実践を通してお手伝いします。
状況やリクエストに応じ、必要な広報支援業務をプランニングします。広報戦略の立案から実践まで伴走することで、企業の広報組織を強くしていきます。
企業が万が一の時に対応できるよう、危機管理体制の構築、マニュアルの整備、シミュレーションなどをサポートするトレーニングプログラムです。
西日本旅客鉄道株式会社
大阪大学
Sansan株式会社
NIPPONIA
株式会社NOTE
バリューマネジメント株式会社
株式会社subLime
飛天ジャパン株式会社
ワンダフルフライ株式会社
株式会社ラクス
株式会社モンスター・ラボ
株式会社ラクーンホールディングス
株式会社アイモバイル
and factory株式会社
2020年5月末に日本全国で緊急事態宣言が解除されてから、 最近（10月19日現在）ではGo Toトラベルを利用して、旅行に行く方も多くなってきました。 コロナ危機が完全に収束したとはいえませんが、感染者数の推移も一定数を保ちつつあります。 働く皆さんにとっては、約半年ほど慣れないリモートワークや自粛期間などを経て、外に出たい気持ちが募っている方も多いと思います。 そんな中、広報や総務の方から相談が増えているのは、 ”コロナは少しだけ落ち着いてきた感じだけど、会社として社員の会合やお客様との会食をどこまで容認、規制したら良いかわからない” いう内容です。
中国・武漢で発生した、新型コロナウイルスの感染が速度をあげて拡大しています。 日本でも感染者が発生しており、GMOは感染拡大に備え、観光客が多く集まる渋谷・大阪・福岡のオフィスに勤める従業員に、在宅勤務を命じたと発表しました。また、KDDI子会社のソラコムや、オトバンクなども、社員の自宅勤務を推奨する措置を公表しました。 今後さらなる感染拡大も懸念されます。広報として、今できる対策をまとめました。
